「無添加」と書かれた食品にも、添加物が入っていることがある

「無添加」と大きく書かれたパッケージを手に取って、ちょっとホッとしながらカゴに入れる。
スーパーでよく見る光景ではないでしょうか。着色料無添加、保存料無添加、化学調味料不使用……そんな文字を見ると、なんとなく「体に優しそう」「余計なものが入っていなさそう」と感じてしまいます。

でも実はこの「無添加」という言葉、法律で意味が決められているわけではありません。
極端な話、何を無添加にするかはメーカーが自由に選べるのです。「保存料無添加」と書きつつ、他の添加物はしっかり使われている——そんなケースも珍しくありません。

2024年4月、この状況にようやくメスが入りました。
消費者庁が「無添加」表示に関する新しいガイドラインの運用を本格的にスタートさせたのです。今回は、なぜ長年野放しだったこの表示にルールができたのか、その中身を掘り下げていきます。

「無添加」に、実は法律の定義がなかった

食品の表示には「食品表示基準」という国のルールがあり、原材料や添加物は基本的にすべて表示する義務があります。
ところが「無添加」という言葉そのものについては、長年ルールが存在していませんでした。

つまり「保存料無添加」と書いてあっても、それは保存料を使っていないというだけの話。
同じ製品に着色料や香料、pH調整剤などが使われていても、法律上はまったく問題なかったのです。「無添加」の3文字だけを見て、すべての添加物が入っていないと誤解する消費者が後を絶たなかった背景には、こうした表示の抜け道がありました。

「〇〇無添加」に隠された表示のからくり

よく使われる「無添加」表示の対象は、保存料・着色料・化学調味料の3つに偏っていると言われています。
理由は単純で、これらが消費者にとって「なんとなく怖い響き」を持つ言葉だから。逆に言えば、響きが怖くない添加物については、いくら使っていても表示上は問題になりません。

消費者庁が動いた理由——2022年3月のガイドライン策定

この状況に対し、消費者庁は2022年3月、有識者検討会(専門家を集めて議論する会議)での議論を経て「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」を策定しました。
検討会で特に問題視されたのは、「無添加」表示が単なる情報提供を超えて、暗に他社製品――つまり添加物を使っている製品――を「劣ったもの」であるかのように印象づけてしまう点でした。

これは景品表示法が定める「優良誤認表示」(実際より著しく優れていると誤認させる表示)に抵触しうる問題として扱われました。
ガイドラインでは、問題となりうる表示パターンを具体的に10類型に整理し、事業者に自主点検を促す形が取られています。

具体的に何がNGとされたのか——10の類型

ガイドラインが挙げる10類型のうち、特に代表的な3つを紹介します。

①単なる「無添加」表示
何を無添加にしているのか対象を明示しない、あいまいな表示。

②同一機能を持つ別の添加物を使用しているのに「無添加」と表示
先述の「保存料無添加なのにpH調整剤を使用」のようなケース。

③健康・安全と関連づける表示
「無添加だから安全」「無添加だから体に良い」といった、科学的根拠のない印象づけ。

それでも「無添加」表示が消えない理由

ここまで読むと「じゃあ2024年4月以降、無添加表示は減ったのでは」と思うかもしれません。
ですが実際にはまだ多くの商品棚で見かけます。理由は、このガイドラインに法的な拘束力がなく、あくまで「指針」にとどまっているからです。

罰則があるのは、あくまで景品表示法の優良誤認表示に該当すると判断された場合のみ。
ガイドラインはその判断基準を明確にしただけで、表示そのものを一律に禁止する法律ではないのです。そのため対応は企業ごとに差があり、自主的に表示を見直したメーカーがある一方、様子見を続けているメーカーも少なくありません。

「無添加」ラベルとの、賢い付き合い方

大事なのは「無添加」の3文字だけで判断せず、その下に小さく書かれた原材料表示にも目を通す習慣です。
何が入っていて、何が入っていないのか——本当に知りたい情報は、実はそちらに書いてあります。

次にスーパーで「無添加」の文字を見かけたら、裏の原材料表示にもぜひ目を向けてみてください。
大きな文字の裏にある小さな文字にこそ、話のネタになる発見が隠れているかもしれません。